医療現場の負担状況を考慮した改定議論が必要

厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）で2024年度診療報酬改定の議論が進められています。中医協の下部組織の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」で会長代理を務める独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）理事長の山本修一氏に、高度急性期や一般急性期、DPC/PDPS（診断群分類別包括評価支払制度）に関する改定の方向性を聞きました。
Source: 一般情報
医療現場の負担状況を考慮した改定議論が必要