だれもちゃんと説明しないコロナウィルスの本当の弱点
細菌と違ってウィルスは生物ではない。
ウィルスは自己増殖機能を持たないのだ。ウィルスは生物ではなく、DNAが皮をかぶった物質でしかない。
細菌は栄養が豊富であれば自己増殖するが、ウィルスはいくら栄養を与えようが自分で増えることはできない。ウィルスは生物にとりつくと、自分自身のDNAを宿主の細胞に打ち込み、このDNAが宿主の細胞内でDNAのコピーを作り出す。こうして出来上がったコピーDNAが皮をかぶって、宿主の細胞を破壊し、次の細胞に自分のDNAを打ち込んで、次のコピーを作り出す。これがウィルスの増殖メカニズムだ。
つまり、「ウィルスはヒトの体内でしか増殖できない」。ここが細菌と大きく異なるポイントだ。
わかったと思う。
「感染者がヒトと接触する」ことが、感染が拡大する唯一の原因なのだ。他にウィルスは増えることができない。
裏を返せば、潜伏期間の間、日本の全国民がだれとも接触しなければ、コロナウィルスはいとも簡単に消えてなくなってしまう。
もちろん、この潜伏期間中に感染した人の隔離は大前提だ。
メディアが
「ウィルスを死滅させるには」
「ウィルスに対する殺菌」
など、いかにもウィルスが生物であるかのような誤った報道をするから、勘違いをしている人が多いが、ウィルスは生物ではない。塩や金属と同じ物質なのだ。DNAという物質の性質上、DNAのコピー材料が蓄えられているヒトの細胞に入ると、コピーを作って増えるが、これは生物としての自己増殖と違って、酸とアルカリを混ぜれば反応するのと同じで、単なる化学反応に過ぎない。
ヒトとヒトとの接触を無くす方法
これも単純だ。
鉄道やバス、タクシー、そして航空・船舶といった公共交通を潜伏期間の間、止めてしまえばいい。
次に高速道路の営業を停止する。
テレビで良く映される渋谷の状況を思い浮かべて欲しい。
あれは渋谷の住人か？
そうではない。大多数が電車に乗ってきた人たちだ。交通機関を止めてしまえばだれも渋谷になんか出てこられはしない。
他の主要都市も同じだ。地価の高いエリアはビジネスや店舗が多いものの、そこに住んでいる人は少ない。公共交通機関を止めてしまえば、こういった混雑エリアに人が集まることはなくなる。
法的な改正は必要ない。
交通事業者に営業自粛を求めればいいだけだ。
必要な準備
まずスケジュールの告知が必要だ。
菅総理と小池都知事がお互いに協力しないことにイライラするが、政府と自治体が『完全移動禁止期間』を整合することがまず必要だ。
おそらく、２週間でいいと思う。
国民が一切外出せず、同居者以外の誰とも接触してはいけない。
もし、コロナの兆候が見られたら、同居者ともにすみやかにPCR検査を受ける。
この間、医療機関は、治療機能だけでなく、隔離機能として、発症患者の完全受け入れを行う。現状のような、中途半端に自宅療養や待機といった処置は禁物だ。
もちろん、宅配業者や新聞配達といったウイルスをまき散らし得る業者も停止だ。
ヒトの移動を完全になくさねばならない。
２週間、自宅から出られないとなると、食料の備蓄をはじめとした準備が必要だろう。
スーパーで狂乱購買が発生しないように、事前に完全移動禁止期間を告知し、人々が備える十分な期間を持たねばならない。これも２週間あればいいだろう。
つまり、事前準備期間を入れると１か月必要なことになる。
海外のロックダウンの経緯と結果
欧米で数々のロックダウンがなされてきたが、なぜロックダウンという手段に出たのか考えたことがあるだろうか？
これは、上述のように「ヒトとヒトの接触が２週間無ければ、論理的にコロナウィルスは消えてなくなる」からだ。
しかし、フランスをはじめとしたロックダウン実施国では再拡大を招いている。これは何でなのだろうか？
答えは、やり方が中途半端だったからだ。
許可証を持てば移動もできる。営業しているオフィスもある。
こんな中途半端なロックダウンでは、隔離されたエリア内で、感染者が一時的に減少することはあっても、根本的にはなくならない。
対照的なのは中国だ。
共産主義国家という、絶対的な強制機能を持つ中国は、ほぼ完全な移動停止を実施できた。
その結果が、コロナ発祥の地であり、３０億人を超える人口を持ちながら、現在のコロナ感染者数はほぼゼロだ。
この数字に対して「隠ぺいしている」などの憶測があるものの、現実的には隠蔽できる数には限度があり、アメリカの１０倍という人口を考えると、ほぼ発生していないと考えるのが論理的だろう。
こういった海外の事例から見てわかるのは、
「完全移動禁止期間中、いかに完ぺきに移動禁止を実施できるか」
がキーであり、中途半端なロックダウンは、再発の種を残して、事を長引かせるだけだだと言うことだ。
本気でコロナ感染を食い止めるために。
繰り返す。
２週間でいい。 日本の全国民が自宅からまったく外に出なければ、コロナは簡単に消滅する。
２週間の経済停止くらい、この中途半端な活動不全が何年も続くことや、コロナ感染者が増え続けることに比べれば大したことないだろう。
イギリスをはじめとした各国で報告されているように、変異種も出始めている。
インフルエンザと同じで、特徴部分に変異があると、ワクチンは効かない。
政府も、東京都も、本当に国民・都民、そして日本を思うのなら、２週間の完全移動禁止を実施するべきだ。
中途半端に特定業種の営業を認めて、コロナ感染者を残したのでは繰り返しになってしまう。
２週間、全国民の完全移動禁止が必要だ。
法律の改正は必要ない
ここで述べたように、まず重要なのは
交通事業者に完全移動期間中の営業停止を要請する。
ことだ。
ロックダウンと異なり、要請なので、法の改正は必要ない。
学校や各種店舗に要請して停止を行ったのだから、同じ話だ。
中途半端な自己利益を主張して、内容の緩和を求める議員は、メディアで報道し、政治の場から叩き出すべきだろう。
あとは、メディアに要請して、全国民へ呼びかけること。
コロナが消し去れるか否かは、いかに政府がリーダーシップを発揮し、国民が一致団結できるかにかかっている。